ＨＰＶワクチン（俗に言う、子宮頸がんワクチン）をめぐる事実関係と、私の主張

ＨＰＶワクチン（俗に言う、子宮頸がんワクチン）をめぐる事実関係

１．子宮頸がんの原因はＨＰＶウィルスだと言われているが、原因は複数あるとも言われ、まだ結論は確定していない。

２．子宮頸がんワクチンと呼ばれるものは、実はＨＰＶ感染を予防するものであって、子宮頸がんを直接予防するものではない。
→→→「子宮頸がん予防ワクチンは、新しいワクチンなので、子宮頸がんそのものを予防する効果はまだ証明されていません。」（厚生労働省）

３．ＨＰＶワクチンを接種すれば一生涯子宮頸がんに絶対罹らないわけではないし、ＨＰＶワクチンを接種しても検診は必要である。ＨＰＶワクチンを接種しても子宮頸がんに罹る可能性はある。
→→→性交渉の経験がない小学生でも子宮頸がんに罹るケースがある。

４．ＨＰＶに感染しても９０％は自然治癒し、残りの１０％のうち一部が１０～２０年経過して子宮頸がんを発症する。ＨＰＶに感染した女性の内、子宮頸がんになるのは１％未満である。

５．一般的にワクチンには必ず副反応が伴う。希に重篤な副反応があり、死者が出ることもある。たとえば天然痘ワクチンやインフルエンザワクチン。ＨＰＶワクチンも例外ではない。
→→→「頻度は低いといえども、ワクチンは重篤な有害事象を引き起こす。HPVワクチンを販売するMSDもグラクソ・スミスクラインの何れも、100万接種当たり30～40件程度の重篤な有害事象が発症することを認めている。」（上昌広）
→→→ＨＰＶワクチンを打たなくても子宮頸がんに一生涯罹らなかったであろう女子にまで副反応のリスクを背負わせる。

６．ＨＰＶワクチンの費用を全額補助する自治体もあるなど女子中学生を中心に健康な女性全員に接種が奨励された。副反応でマスコミが騒ぎ出すまでは女子中学生の７割が接種していた。

７．このワクチンはグラクソ・スミスクライン社とＭＳＤ社が製造販売している。

８．ＷＨＯは2009年新型インフルエンザで警戒水準をフェーズ６に引き上げ警報を発したが、実は他の季節性インフルエンザと大差ないレベルだった。ＷＨＯの誤警報は巨大製薬会社の意向が大きく影響したという批判があるが、インフルエンザワクチンを供給したグラクソ・スミスクライン社は否定している。

９．ＩＭＦ（国際通貨基金）の意思決定はウォール街の意向に大きく影響を受けており、アジア通貨危機の際などは緊縮財政や市場開放を強いて甚大な被害をもたらした。ＷＨＯの意思決定も巨大製薬会社の意向に大きく影響を受けている疑いが濃い。

１０．製薬会社がデータを捏造した事例として、ノバルティスファーマ社の高血圧治療薬に関して、各大学の臨床研究に関与して同社の社員がデータを捏造していたディオバン事件がある。これは個人の罪として終結したが、巨大製薬会社は利益追求のために学界と癒着してデータ捏造などを行っている可能性は否定できない。

以上の事実を総合して、ＨＰＶワクチン接種推奨と費用補助は反対します。
理由は以下の通り。

（効用の怪しさ、弱さ、そしてリスク）
そもそも子宮頸がんを予防するエビデンスが存在しないワクチンであり、「子宮頸がん予防ワクチン」などと呼ばずに最初からＨＰＶワクチンと呼ぶべきであった。国民を誤認させる狙いがあったのではと邪推させる。訴訟にまで発展した重篤な症状は、ワクチンの副反応と考えるのが妥当である。
ＨＰＶに感染しても９０％は自然治癒し、ＨＰＶ感染者の１％未満しか子宮頸がんに罹らない。


（製薬会社やＷＨＯ、学者に対する信用性）
患者に投与する治療薬と違って、健康な人にも接種させるワクチンは製薬会社にとっては巨大なドル箱である。ＷＨＯを使って日本を名指し批判するのは製薬会社の思惑が大きく働いていると見るべきである。ＩＭＦにも似た構図の事象（ＩＭＦに出向している財務官僚による緊縮財政主義）がある。デタラメな格付けで世界中にばらまかれた詐欺的金融商品「サブプライムローン」の一件と構図が似ている。データについても時間をかけて精査すべきである。

（ＨＰＶワクチンの緊急度の低さ）
健康な女子にも副反応のリスクを背負わせるワクチンは、それだけの緊急性が必要である。天然痘のように感染力が強い病気とは違い、９０％が自然治癒するＨＰＶは、リスクとコストに鑑みてそれぞれの女性が個別に医師と相談してワクチン接種を判断すればよいのであって、細菌性髄膜炎やＢ型肝炎などに優先して政府が推奨するべきワクチンではない。