「需要を奪い合う自由競争」を捨象した比較優位説の世界は、実は共産主義と同じ

比較優位説を二国二財のケースについて考えてみます。

イギリスとポルトガルにそれぞれ労働者が１０人いるとします。
イギリスの労働者１人は一年間で毛織物を１０単位、ワインを１２単位作れるとします。
ポルトガルの労働者１人は一年間で毛織物を５単位、ワインを１０単位作れるとします。

どちらの財もイギリスが「絶対優位」ですが、ワインについては毛織物よりも優位性が小さくなっています。
この場合、ポルトガルのワインが「比較優位」です。

両国が貿易をせずに各国の労働者が二財を分業で生産する場合、一年間の生産量をそれぞれ見ると
　　　　　　毛織物　　　ワイン
イギリス　　３０（３人）　８４（７人）
ポルトガル　３０（６人）　４０（４人）
　合計　　　６０　　　　１２４
こんな状態で各国が均衡していたとします。

次に、両国が貿易した場合を考えてみます。

イギリスの労働者６人が毛織物、残りの４人がワインを生産し、ポルトガルの労働者１０人全員がワインを生産した場合、
　　　　　　毛織物　　　ワイン
イギリス　　６０　　　　　４８
ポルトガル　　０　　　　１００
　　　　　　６０　　　　１４８
このように貿易＆分業すれば毛織物は貿易前と同じだけ、ワインは貿易前より多く生産することが出来ます。

これが比較優位説のエッセンスです。

さて、この比較優位説、実は需要面を無視しているのです。

続きます。

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